潤滑油系廃油

工場やボイラー設備などから排出される廃油にも種類があり、例えば燃料油系廃油や廃溶剤類、動植物油類などが分類されます。
今回はそんな廃油の中でも積極的なリサイクル活動が行われている「潤滑油系廃油」について、名古屋で廃油リサイクル事業を担うゼンユーが詳しくご紹介していきます。
潤滑油系廃油の種類や、どのようにリサイクルされているのかなどに興味がある方、潤滑油系廃油のリサイクルを行いたい方はぜひご参考ください。

■潤滑油系廃油の種類

工場などで使用された潤滑油は大きく3種類に分けることができます。
種類によってリサイクルがしやすいものとそうでないものがあり、リサイクルが難しいものは適切な方法で焼却処理が行われます。

・非塩素系潤滑油
非塩素系潤滑油は油脂の二重結合に塩素が付加されていないものを指します。
以前までは塩素系潤滑油が主流となっていましたが、現在はリサイクルがしやすい点で環境負荷が少ないこと、金属表面との反応性が下がるため錆が発生するリスクを抑えられるといったメリットから、非塩素系潤滑油にシフトされることが多くなってきました。
ただし、良い部分ばかりではなく加工する資材に応じて潤滑油を使い分けなくてはいけなかったり、ステンレス鋼板や鍛造加工で非塩素系潤滑油を置き換えるのは難しいといった点も見られます。
それでも非塩素系潤滑油が注目されているのは、リサイクルによって再生重油や再生潤滑油へと変わり、再び利用できる形になる点が影響していると言えるでしょう。

・塩素系潤滑油
塩素系潤滑油は非塩素系とは異なり、油脂の二重結合に塩素が付加されたものを指します。
塩素潤滑油はわざわざ加工する資材に応じて潤滑油を変える必要がなく、比較的コストも安めなので利用しやすいといったメリットがあります。
しかし、いくら防錆処理を施したとしても遊離塩素によって錆が発生しやすい点、ステンレス鋼板を加工すると塩素の影響から亀裂が入る「応力腐食割れ」が起こり得る点などのデメリットも見られます。
何より、リサイクルによって再生できるわけではないため焼却処理を行う必要があるのですが、この時環境に負荷を与えるダイオキシンが発生するという問題が発生してしまうのです。

・水系潤滑油
水系潤滑油は、水溶性原液を水で希釈してから潤滑剤として使用します。
不水溶性は希釈せずそのまま使用することになるため、水系潤滑油はかなりコストが抑えられます。
ただし、潤滑性能や発錆、耐劣化性能で劣ってしまうため、注意が必要です。
水系潤滑油は水で希釈されているため、リサイクルしやすいのではないか？とイメージされる方もいらっしゃるでしょう。
しかし、実際には界面活性剤やアルカノールアミンなどの成分を廃液中から取り除くことが難しいため、リサイクルには適していません。
その代わり、現在は河川への放流や焼却処理を行っても問題ないレベルの油剤開発が進んでおり、水系潤滑油による環境負荷への影響は低減していると考えられます。

■非塩素系潤滑油を見分けるには？

非塩素系潤滑油をリサイクルするためには、他の潤滑油と分別しなくてはなりません。
見分けるポイントとしては、まず容器のラベルを確認してみましょう。
2001年度以降から主要メーカーで作られた塩素系潤滑油には必ず「塩素系潤滑油表示ラベル」が掲載されるようになりました。
もしこのラベルが貼り付いていたら塩素系潤滑油となるので、リサイクルには出せません。
もう一つ、見分けるポイントは購入した時にもらえる製品安全データシートを確認してみましょう。
データシートの製品情報のところに塩素系であれば必ず「塩素系」と記載があるはずです。
もしデータシートを確認してもよく分からないといった場合は、メーカーに直接問い合わせてみてください。

■潤滑油系廃油のリサイクル・処理する仕組み

非塩素系潤滑油はリサイクルへ、それ以外の2種類は廃棄処理という形を取りますが、リサイクルと廃棄処理を行うには許可が必要であり、基本的には許可業者へ委託してリサイクルと処理をしてもらいます。
潤滑油系廃油が出たら工場側で分別しておき、許可業者に回収を依頼します。
非塩素系潤滑油はそのまま再生業者へと運搬され、リサイクル処理を行い再生重油や再生潤滑油を生み出すのです。
一方、塩素系や水系潤滑油は焼却業者へ運搬され、焼却処分して燃え殻の埋め立てを行います。
このように、適切な流れで潤滑油系廃油がリサイクル・処理されないと、罰則を受けてしまうため注意しましょう。

今回は潤滑油系廃油についてご紹介しました。
潤滑油系廃油も他の廃油と同様に、正しく適切な処理を施していかなくてはなりません。
名古屋や周辺エリアで潤滑油系廃油をリサイクルしたい方は、国内トップクラスの規模を誇る、廃油工場を運営するゼンユーへお任せください。
潤滑油系廃油の回収からリサイクル重油の製造・販売までを一貫して担い、地域並びに国内の環境保全を目指しています。